日本国内の統計だけでなく、国際美容外科学会（ISAPS）の調査も確認したい。
ISAPSは世界各国の美容外科医を対象に、美容外科手術と非外科的美容施術の実施状況を調査している。
2026年9月29日に公表された2025年版の世界統計では、世界全体の美容施術数は3,520万4,030件。内訳は外科的手術が1,788万3,610件、非外科的施術が1,732万420件だった。
日本については、次の数字が公表されている。
- 全美容施術：2,047,901件
- 外科的手術：427,248件
- 非外科的施術：1,620,653件
- ボツリヌストキシン：448,301件
- ヒアルロン酸：288,547件
同じISAPS調査の2024年版では、日本の全美容施術数は1,631,600件だった。したがって、ISAPSの集計でも2025年は増加している。
JSAPSとISAPSの数字が違う理由ここで疑問になるのが、JSAPSの433万件とISAPSの約205万件という大きな差だ。
これは、どちらかの数字が間違っているということではない。
JSAPSの国内調査は、美容外科だけでなく、美容皮膚科や形成外科などの関連施設を含む4学会の協力による調査だ。
一方、ISAPSの国際統計は、基本的に美容外科医によって実施された施術を対象としている。
調査対象となる医療従事者や施設の範囲が異なるため、両者の数値をそのまま比較することはできない。
日本美容外科学会にはJSAPSとJSASの2団体がある実は、日本には日本美容外科学会という同じ日本語名称を持つ別々の学会が存在する。
- JSAPS：Japan Society of Aesthetic Plastic Surgery。形成外科学を基盤とする学会。
- JSAS：Japan Society of Aesthetic Surgery。美容外科に関する研究や技術の普及を目的とする学会。
今回の第9回全国美容医療実態調査はJSAPSが実施し、JSASも協力学会として参加している。
統計を検索するときに、この2つを混同しないことも大切だ。
2025年の市場規模は6,440億円施術数とは別の角度から市場を見てみよう。
矢野経済研究所が2026年9月10日に公表した調査によると、2025年の国内美容医療市場規模は6,440億円。前年比102.1％だった。
ここで注目したいのは、施術件数の増加率と市場規模の成長率が一致していないことだ。
市場規模は医療施設の収入高を基準としており、施術数とは別の指標である。
低価格施術によって利用者層が広がった時期を経て、市場は新たな段階に入ったと同研究所は分析している。
2026年以降については、高齢者や男性の需要、訪日外国人の利用、既存患者のリピートなどを背景に、緩やかな市場拡大が予測されている。
つまり、今後の美容医療は、単純に利用者を増やす競争から、施術の質や専門性、継続的な患者満足度を重視する段階に移っていく可能性がある。
【増加の裏側にある問題】PIO-NETの相談件数と美容医療トラブル
美容医療が身近になる一方で、消費者トラブルも無視できない問題になっている。
国民生活センターが公開するPIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）の統計では、美容医療サービスに関する相談が次のように記録されている。
- 2023年度：6,281件
- 2024年度：10,744件
- 2025年度：7,944件
- 2026年度：735件（5月31日現在）
2026年の数字は年度途中の集計であり、2025年度との単純比較はできない。
また、これらは美容医療の利用者数や施術による事故件数そのものではない。広告、契約、解約、健康被害など、幅広い消費生活相談を含んでいる。
それでも、2024年に1万件を超える相談が登録されたことは、業界の拡大とともに消費者保護の必要性も高まっていることを示している。
実際にどのようなトラブルが起きているのか国民生活センターが掲載している相談事例には、次のようなものがある。
1. 施術内容や副作用の説明不足
美容注射を契約したものの、しこりなどの副作用について十分な説明を受けていなかったという相談がある。
2. 強引な当日契約
カウンセリングで不安をあおられ、割引を理由に高額な施術をその場で契約してしまったというケースだ。
3. 施術後の健康被害
ボツリヌストキシン注射後にまぶたが下がった、リフトアップ後に左右差や傷跡が残ったといった相談も掲載されている。
これらは相談者から寄せられた申し出であり、個々の事例について医学的な因果関係が確定したという意味ではない。
厚生労働省が呼びかける4つの確認事項厚生労働省は、美容医療を受ける前に確認すべきポイントを公開している。
美容医療を受ける前のチェックリスト
1. 使用する薬剤や機器を理解しているか
どのような薬剤・材料・機器が使われるのか、安全性や有効性について説明を受ける。
2. リスクや副作用を理解しているか
効果だけでなく、合併症や後遺症、期待どおりの結果にならない可能性も確認する。
3. ほかの選択肢を比較したか
別の施術方法や治療を受けない選択肢についても説明を受ける。
4. 今すぐ契約する必要があるか
美容目的の施術は、多くの場合、緊急性がない。割引や即日契約を理由に焦って決めない。
出典：厚生労働省「その美容医療、ちょっと待って！」
納得できない場合は、その場で契約せず、別の医療機関で意見を聞くことも選択肢になる。
契約や解約に関するトラブルで困った場合は、消費者ホットライン188に相談できる。
美容医療は医療行為であり、価格や広告の印象だけで判断してはいけない。
【日本人の整形】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：日本人は本当に昔より整形する人が増えたのですか？
A1：美容医療の施術件数が増加していることは、JSAPSの調査から確認できる。2025年の回答施設からの集計は433万3,339件だった。ただし、これは施術件数であり、整形経験者の実人数が同じ割合で増えたことを示すものではない。
Q2：2025年に最も増えた美容医療は何ですか？
A2：JSAPS調査の分類では、顔面若返り関連が2024年の906,466件から2025年の1,602,755件に増加した。また、注入剤関連も881,309件から1,484,405件に増えている。ボツリヌストキシンやヒアルロン酸などの非外科的施術が市場の大きな部分を占めている。
Q3：日本人の整形は今後も増え続けますか？
A3：今後も美容医療への需要は続くと考えられるが、急激な成長が続くとは限らない。矢野経済研究所は2026年以降の市場について微増傾向を予測している。男性や高齢者の利用拡大、施術の高度化、既存患者のリピートなどが今後の焦点となる。
2026年に明らかになった最新統計から見えてきたのは、日本の美容医療が大きく変化しているという事実だ。
2025年のJSAPS調査では、回答施設から集計された美容医療の施術数が433万3,339件に達した。前年と比較して約41.7％増加している。
しかし、外科的手術は約4.5％減少し、非外科的施術は約48.1％増加した。
この結果は、従来イメージされていた「大きく顔や体を変える美容整形」だけでは、現在の美容医療市場を説明できなくなっていることを示している。
【プロの結論】
今回の調査から読み取るべき要点は3つある。
1. 美容医療の利用形態が変化している。 大掛かりな手術だけでなく、注入剤や肌治療などの日常的な美容医療が市場を支えている。
2. 施術件数と利用者数は別物である。 433万件という数字を433万人と読み替えてはいけない。回答施設数や調査区分の変更も考慮する必要がある。
3. 市場の拡大と安全性は別の問題である。 施術を検討する場合は、料金、医師の専門性、リスク、術後の対応を総合的に判断することが欠かせない。
日本人の整形が増えたという印象には、統計的な裏付けがある。ただし、より正確に表現するなら、日本では美容医療の施術機会が広がり、特に非外科的な美容施術が急速に拡大しているということになる。
これからの美容医療を考えるうえで大切なのは、施術を受ける人の数や市場規模だけではない。安全性、医療の質、情報の透明性、そして本人が納得して選択できる環境が整っているかどうかだ。
美容医療が特別な選択肢ではなくなりつつある今だからこそ、数字の大きさだけに惑わされず、その中身を正しく理解する必要がある。
