ホーム 芸能ニュース・ゴシップ 【文法を解説】手話の語順は日本語・英語とどう違う?

【文法を解説】手話の語順は日本語・英語とどう違う?

小柳 沙世 小柳 沙世 • 更新: • 公開: • 読了約 16 分
目次

手話の違いを理解するためには、単語だけでなく文法にも注目する必要がある。

手話は、音声言語の文章をそのまま手の動きに変換する仕組みではない。各言語に固有の語順があり、表情や身体の動きによって文の意味やニュアンスを調整する。

日本手話の基本的な語順はSOV

日本手話では、基本的な語順としてSOV(主語・目的語・動詞)が見られる。

ただし、日本語と完全に同じではない。話題にしたい情報を先に示すなど、語順を変える表現も使われる。

例えば、次のような違いがある。

- SOV:主語→目的語→動詞
- OSV:目的語→主語→動詞

目的語を先に提示する場合には、眉を上げる動作やうなずきなどの非手指要素が文法的な役割を果たすことがある。

アメリカ手話は英語の語順と同じではない

ASLにも独自の語順や文法がある。

英語の文章をそのまま単語単位で置き換えるのではなく、情報の重要度や文の構造に合わせて表現する。

また、顔の表情によって疑問や否定などを表すことがある。表情は感情を伝えるためだけのものではなく、文法の一部でもある。

手話の文法を構成する5つの要素
要素 役割
手の形 単語や意味を区別する
手の位置 身体や空間のどこで表現するかを示す
動き 動作や意味の変化を伝える
手の向き 意味や動作の方向を区別する
非手指要素 表情、視線、頭の動きなどで文法やニュアンスを伝える

特に興味深いのが、空間を使った表現だ。

手話では、人や物の位置関係を空間に配置して示したり、手の形を使って物体の大きさや形状を表現したりする。こうした仕組みによって、音声言語とは異なる方法で複雑な情報を伝えられる。

手話を理解する際は、手の動きだけを追うのではなく、表情や視線、身体全体の動きにも注目する必要がある。

【国際手話の真相】ISとは?世界共通の手話ではないのか

手話世界共通

国際手話(International Sign/IS)は、異なる国の手話を使う人々がコミュニケーションを取る際に利用する表現方法だ。

「国際手話」という名前から、世界中のろう者が共通して理解できる統一言語を想像する人もいるかもしれない。しかし、実際には各国の手話に取って代わるような万能言語ではない。

国際手話が使われる代表的な場面

国際手話は、異なる手話言語を使用する人々が集まる場面で活用される。

代表的なのは次のような機会だ。

- 世界ろう連盟(WFD)の国際会議や世界大会
- デフリンピックなどの国際的なスポーツイベント
- 国際的なろう者の交流会
- 海外旅行中のろう者同士のコミュニケーション
- 国境を越えて発信される動画やSNSでの交流

特に国際会議では、異なる手話を使う参加者に情報を伝えるため、国際手話による通訳が活用される。

国際手話はどのようにして意味を伝えるのか

国際手話には、各国の手話に見られる視覚的な表現や、意味を想像しやすい動作などが取り入れられる。

また、相手の理解度に応じて表現を調整することも特徴だ。

例えば、複雑な専門用語を伝える場合、手話だけに頼るのではなく、指文字、身ぶり、文字情報などを組み合わせて意味を補うことがある。

重要なのは、国際手話には、すべての使用者が共通して覚える固定された語彙や文法が完全に整備されているわけではないという点だ。

国際手話と各国の手話は何が違う?
比較項目 国際手話(IS) 各国の手話
性質 異なる言語間の接触的なコミュニケーション 独自に発達した自然言語
語彙 相手や状況に応じて柔軟に変化 言語ごとの語彙体系がある
文法 固定された共通文法はない 独自の文法規則がある
使用場面 国際会議、旅行、国際交流 日常会話、教育、家庭、地域社会
母語としての位置付け 特定の国の母語ではない ろう者コミュニティーの母語となる

世界手話通訳者協会(WASLI)の解説では、国際手話は、異なる手話を使用する人々の間で成立する接触的な表現方法として説明されている。

また、国際手話を学ぶには、まず少なくとも1つの手話言語に習熟し、実際に異なる国のろう者と交流する経験が役立つとされる。

つまり、国際手話は各国の手話を統一するためのものではなく、異なる言語を持つ人々が相互理解を深めるための手段なのだ。

国際手話はエスペラントと同じなのか

この点も混同されやすい。

エスペラントは、国際的な意思疎通を目的として計画的に作られた人工言語である。

一方、国際手話は、異なる手話を使う人々の交流の中で形成される表現方法だ。最初から世界共通の単語や文法を制定して作られた言語ではない。

1970年代には「Gestuno」と呼ばれる国際的な手話体系を標準化する試みもあったが、現在の国際手話と同一のものではない。

WASLIは、国際手話の利用が各地域の自然な手話言語の学習や継承に取って代わってはならないという立場を示している。

【2026年最新】世界ろう連盟が公表した手話言語の法的認知84か国

世界の手話言語をめぐる課題は、言語の違いだけではない。

その言語を使用する権利が法律によって保障されているかどうかも、大きな問題になっている。

世界ろう連盟(WFD)は、世界各国における手話言語の法的認知状況を調査し、国別の情報を公開している。

2026年6月18日更新のWFDデータ

WFDの「The Legal Recognition of National Sign Languages」によると、2026年6月18日時点の状況は次のとおりだ。


世界195か国における手話言語の法的認知状況



84か国


法的認知あり
43.1%


111か国


法的認知なし
56.9%






出典:世界ろう連盟。2026年6月18日更新。

つまり、世界195か国のうち、手話言語が法律上認知されている国は84か国にとどまる。

残る111か国では、WFDの集計基準における法的認知が確認されていない。

この数字は、手話が世界に広く存在する一方で、言語としての権利保障には国ごとに大きな差があることを示している。

2025〜2026年における法的認知の動き

WFDの国別資料には、近年の制度変更も掲載されている。

国・地域 年 法的認知に関する動き
日本 2025年 手話に関する施策の推進に関する法律が成立・施行
アゼルバイジャン 2025年 障害者関連法の改正で手話言語を認知
ボリビア 2025年 ボリビア手話の法的認知を強化
キューバ 2025年 キューバ手話の法的認知を進展
レソト 2025年 憲法で手話を認知
タジキスタン 2025年 12月17日の法改正で手話をコミュニケーション言語として認知
イスラエル 2026年6月 イスラエル手話の議会による認知

日本では2025年に手話施策推進法が成立

日本にとって大きな転換点となったのが、2025年の法整備だ。

2025年6月18日、「手話に関する施策の推進に関する法律」が全会一致で成立し、同月25日に公布・施行された。

この法律では、手話を使用する人々にとって、手話が日常生活や社会生活を営むうえで重要な言語・意思疎通の手段であることを明確にしている。

また、国や地方公共団体に対して、次のような施策を推進することを求めている。

- 手話を習得する機会の確保
- 手話を使用できる環境の整備
- 手話文化の保存と継承
- 手話に対する国民の理解と関心の促進

この法律は、手話を単なる福祉サービスの一環として扱うのではなく、言語や文化として尊重する方向性を示したものだ。

ただし、手話施策推進法の成立をもって、日本手話が日本の唯一の公用語として指定されたわけではない。手話に関する施策の基本理念と国・自治体の責務を定めた法律である。

地方自治体の手話言語条例も広がっている

国の法律に加え、地方自治体でも手話に関する条例の制定が進んでいる。

一般財団法人地方自治研究機構が2026年6月14日に更新した資料によると、2026年6月11日時点で、手話言語条例を制定した自治体等は次のとおりだ。

自治体の区分 制定数
都道府県 42
特別区 22
市 415
町 159
村 16

これらは合計654の自治体等に及ぶ。

こうした条例は、地域での手話普及、手話を使える環境づくり、行政サービスにおける意思疎通支援などを後押しするものだ。

国の法律と地方自治体の条例は、それぞれ役割が異なる。国レベルの基本方針と、住民に近い自治体レベルの具体的な取り組みが組み合わさることで、手話を使いやすい環境が整備されていく。

2026年の状況を理解するうえでは、世界ろう連盟の84か国という国際的な認知データと、日本国内の法律・条例の整備状況を分けて見ることが大切だ。

【誤解を解消】手話の共通点と相違点、知っておきたい5つの事実

手話については、名前や見た目から誤解されやすい部分がある。ここでは、実際の言語事情を踏まえて整理する。

誤解1:世界の手話はすべて同じ

これは間違いだ。

日本手話、アメリカ手話、イギリス手話は、それぞれ独立した言語であり、語彙や文法が異なる。

ただし、手や身体、空間を使って視覚的に意味を伝えるという共通点はある。

誤解2:英語が同じなら手話も同じ

これも正しくない。

アメリカとイギリスでは、主に使用される音声言語が英語であっても、手話は異なる歴史をたどっている。

言語の系統を決めるのは、現在その地域で多数派が話している言語だけではない。

誤解3:国際手話を覚えれば世界中で会話できる

国際手話は国境を越えた交流に役立つが、すべてのろう者が理解できるわけではない。

また、日常生活で使われる各国の手話を完全に代替できるものでもない。

誤解4:日本手話は日本語を手で表したもの

日本手話には独自の文法があり、日本語対応手話とは区別される。

日本語の文章を一語ずつ手話に置き換える方法と、日本手話の自然な文法に従って表現する方法は同じではない。

誤解5:手話は世界共通でないため、海外のろう者とは交流できない

これも誤解だ。

異なる手話を使用する人々でも、表情や身ぶり、視覚的に理解しやすい表現、文字情報などを組み合わせることで意思疎通を図れる。

国際手話や国際交流の経験も、その助けになる。

手話を学ぶなら何から始めるべき?

手話を学ぶ目的によって、選ぶべき言語は異なる。

学習目的 おすすめの学習対象
日本でろう者と自然に会話したい 日本手話(JSL)
アメリカのろう者と交流したい アメリカ手話(ASL)
イギリスで生活・交流したい イギリス手話(BSL)
国際会議や海外のろう者と交流したい まず自分の地域の手話を学び、国際手話にも触れる

初心者が日本で手話を学ぶ場合、地域のろう者団体や手話サークルなどで、実際に手話を使用する人と交流しながら学ぶ方法が有効だ。

単語を覚えるだけではなく、表情や視線、会話のテンポ、相手の反応を含めて身につけることが大切になる。

【手話の世界共通性】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:手話は世界共通ですか?

A1:いいえ。手話は世界共通ではありません。日本手話、アメリカ手話、イギリス手話など、国や地域によって異なる自然言語が存在します。世界には300以上の手話言語があると国連も紹介しています。

Q2:アメリカ手話が分かればイギリス手話も理解できますか?

A2:必ずしも理解できるわけではありません。ASLとBSLは異なる歴史と文法を持つ言語です。英語圏という共通点があっても、ASLを習得しただけでBSLを自由に理解できるわけではありません。

Q3:国際手話を覚えれば世界中のろう者と会話できますか?

A3:国際手話は国際会議や海外交流などで役立ちますが、世界中の人が必ず理解できる共通言語ではありません。相手の手話言語や文化的背景に配慮し、表現方法を調整することも必要です。

手話世界共通の真相は、世界に統一された手話言語は存在しないということだ。

日本手話(JSL)、アメリカ手話(ASL)、イギリス手話(BSL)には、それぞれ独自の語彙や文法があり、使用する人々の歴史や文化と深く結び付いている。

一方、国際手話(IS)は、異なる手話言語を使う人々が国境を越えて交流するための重要なコミュニケーション手段だ。ただし、各国の手話に取って代わる統一言語ではない。

2026年6月18日更新の世界ろう連盟の資料では、195か国中84か国が手話言語を法的に認知している。日本でも2025年6月に手話施策推進法が施行され、国や自治体による制度整備が進んでいる。

【プロの結論】

手話を理解するうえで最も大切なのは、「世界共通かどうか」という視点だけで判断しないことだ。

手話は単なる身ぶりではなく、ろう者のコミュニティーが築いてきた言語であり、文化であり、アイデンティティーでもある。

世界共通でないことは不便さだけを意味しない。それぞれの地域に独自の言語と文化が存在することの表れでもある。

これから手話を学ぶ人は、まず自分が交流したい地域の手話を選び、その言語を使う人々と実際に交流することから始めたい。国際手話についても理解を深めれば、言語の違いを越えたコミュニケーションの可能性はさらに広がる。

2026年以降も、手話言語の法的認知、教育環境の改善、通訳や情報保障の充実が、世界各国に求められている。

主な参考資料

- 世界ろう連盟(WFD):手話言語の法的認知状況、FAQ
- 国際連合(UN):手話言語の国際デー
- アメリカ国立聴覚・コミュニケーション障害研究所(NIDCD):American Sign Language
- ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL):British Sign Languageの歴史と研究
- 世界手話通訳者協会(WASLI):International Signの解説
- 内閣府:手話に関する施策の推進
- 参議院法制局:手話施策推進法の概要
- 一般財団法人地方自治研究機構:手話言語条例の制定状況
- Oxford Research Encyclopedias:Sign Languages in Japan(2025年)

同じカテゴリの記事

小柳 沙世
トレンドリサーチャー 小柳 沙世
プロフィールを見る →

美容と暮らしの話題を担当。メーカーの公式発表、商品成分の公表資料、専門家の監修記事をもとに事実を整理します。

おすすめの関連記事