戦力外通告期間はいつからいつまで？2026年の日程・CS例外・進路を徹底解説

2026年のプロ野球における戦力外通告期間は、第1次が9月28日（月）〜10月9日（金）、第2次が10月18日（日）〜10月30日（金）でした。球団が選手に来季の契約を結ばない旨を伝えるこの期間は、ファーム・リーグのレギュラーシーズン終了やクライマックスシリーズ（CS）の日程と密接に関係しています。

ただし、すべての球団が同じタイミングで通告するわけではありません。CSファーストステージで敗退した球団には期限の例外があり、支配下選手から育成選手への再契約を打診されるケースもあります。2026年11月7日現在、通告期間はすでに終了しており、次の大きな節目は11月17日にバンテリンドーム ナゴヤで開催される12球団合同トライアウトです。制度の仕組みから選手のその後まで、時系列に沿って整理します。

【2026年の戦力外通告期間はいつからいつまで？第1次・第2次の日程を解説】

2026年の戦力外通告期間は、NPBが示した日程に基づき、第1次と第2次の2段階で設定されました。

まず押さえておきたいのは、第1次がファーム・リーグのレギュラーシーズン終了翌日から始まることです。NPBの公式発表によると、2026年のファーム・リーグは9月27日に全日程を終了。これを受け、翌9月28日から第1次の通告期間に入りました。

第1次戦力外通告期間：9月28日〜10月9日

第1次戦力外通告期間は、2026年9月28日（月）から10月9日（金）までです。

通常の期限はCSファーストステージ開幕前日まで。2026年は10月10日にファーストステージが始まるため、その前日の10月9日が基本的な期限となりました。

この時期は、レギュラーシーズンを終えた球団が翌シーズンの編成を本格化させるタイミングです。来季の構想、選手の成績、故障の回復状況、若手の育成方針などを踏まえて、対象選手への通告が行われます。

第2次戦力外通告期間：10月18日〜10月30日

第2次戦力外通告期間は、2026年10月18日（日）から10月30日（金）まででした。

第2次はCSの全日程終了翌日から始まります。2026年はパ・リーグのファイナルステージが10月16日、セ・リーグのファイナルステージが10月17日に終了したため、翌18日が第2次の開始日となりました。

第1次で通告を行わなかった球団も、この期間に翌シーズンの編成を進めます。ポストシーズンまで戦った球団に所属する選手にとっては、来季の契約方針が明らかになる重要な時期です。

2026年の戦力外通告期間一覧

• 9月27日：ファーム・リーグのレギュラーシーズン終了
• 9月28日：第1次戦力外通告期間スタート
• 10月9日：第1次の基本期限
• 10月10日：CSファーストステージ開幕
• 10月16日：パ・リーグCSファイナルステージ終了
• 10月17日：セ・リーグCSファイナルステージ終了
• 10月18日：第2次戦力外通告期間スタート
• 10月30日：第2次の最終期限
• 11月17日：12球団合同トライアウト開催予定

ここで注意したいのは、球団が選手に通告した日と、NPBが自由契約選手として公示する日が必ずしも一致するわけではないことです。報道で発表日が異なって見える場合は、何の手続きを示しているのかを確認する必要があります。

【CS敗退球団には例外あり！戦力外通告の仕組みと期限のルール】

2026年の戦力外通告期間を理解するうえで、特に重要なのがクライマックスシリーズ（CS）に関する例外規定です。

第1次の基本期限は10月9日ですが、CSファーストステージで敗退した球団については、通常の期限とは別の取り扱いが認められています。

CSファーストステージ敗退球団は翌日まで延長

CSファーストステージで敗退した球団は、最後の試合の翌日まで戦力外通告を行うことができます。加えて、移動を伴う場合は翌々日まで認められます。

この例外が設けられているのは、ポストシーズンを戦っている球団と選手への配慮があるためです。試合が続いている段階で翌季の契約方針を伝えることを避け、チームの戦いが終わってから選手に説明する機会を確保する仕組みです。

ただし、例外が適用されるのはファーストステージ敗退球団です。ファイナルステージまで進出した球団は、第2次の期間が対象になります。

なぜ戦力外通告期間は2段階に分かれているのか

大きな理由は、球団によってシーズンの終了時期が異なることです。

レギュラーシーズンを終えた球団は、次年度の編成に移行できます。一方、CSや日本シリーズを目指して戦っている球団は、まだ現シーズンの試合が残っています。

そのため、ファームの全日程終了後に第1次を設け、CS終了後に第2次を設定することで、シーズンの進行状況に応じた通告を可能にしています。

また、球団は通告の期限ぎりぎりまで選手の状態を確認することがあります。秋季練習、フェニックス・リーグ、ドラフト会議の結果などが、翌シーズンの編成判断に影響するためです。

戦力外通告の期限は毎年同じではない

戦力外通告の具体的な日付は、ファーム・リーグの終了日やCSの日程によって変わります。

したがって、2026年の9月28日〜10月30日という日程を、翌年以降にもそのまま当てはめることはできません。翌年度の予定を調べる際は、NPBの公式発表と当該年度のCS日程を確認することが基本です。

【戦力外通告の理由とは？球団が選手との契約を見直す背景】

戦力外通告は、単純に成績が悪かった選手だけを対象にする制度ではありません。球団はチーム全体の戦力構成や将来性、選手契約の状況を総合的に判断します。

主な理由は成績・故障・年齢・チーム編成

戦力外通告につながる代表的な判断要素は、次のとおりです。

• 成績や出場機会：一軍での出場が減り、球団の求める役割を果たす機会が少なくなった。
• 故障やコンディション：長期離脱や手術後の回復状況などから、翌シーズンの戦力として計算することが難しくなった。
• 年齢と将来性：若手選手の成長やチームの世代交代を考慮し、編成を見直す必要が生じた。
• ポジションの競争：同じポジションに有力選手が複数おり、限られた登録枠の中で優先順位が変わった。
• 球団の補強方針：ドラフト指名選手や外国人選手の獲得などに伴い、既存の選手構成を調整する必要が生じた。

支配下登録70人の枠も編成判断に影響する

NPBでは、球団が支配下選手として登録できる人数に原則70人という上限があります。

このため、ドラフトで複数の選手を獲得した場合や、育成選手の昇格を進める場合には、既存の支配下選手とのバランスを調整しなければなりません。

実績のある選手であっても、球団の補強方針やポジション構成によっては契約を更新されない場合があります。反対に、一軍での出場が少なくても、将来性やチーム内での役割を評価されて契約が継続される選手もいます。

戦力外通告は必ずしも引退を意味しない

選手にとって戦力外通告は大きな転機ですが、それだけでプロ野球選手としてのキャリアが終わるわけではありません。

他球団への移籍を目指す選手もいれば、育成契約を選択して同じ球団に残る選手もいます。独立リーグや海外リーグへの挑戦を選ぶケースもあります。

球団側の判断と選手本人の希望が一致しない場合もあり、通告後の交渉や移籍先探しが重要な意味を持ちます。

【戦力外通告と自由契約・FA・任意引退の違いを比較】

戦力外通告をめぐって混同されやすいのが、「自由契約」「FA」「任意引退」という言葉です。

これらは似た場面で報道されますが、制度上の意味は異なります。特に、戦力外通告を受けたことと、自由契約選手としてNPBに公示されたことは同じではありません。

4つの制度・用語の違い 自由契約になると他球団との交渉が可能になる

NPBの野球協約第58条では、選手契約が解除された選手などについて、自由契約選手として公示された後、いずれの球団とも自由に選手契約を締結できると定めています。

つまり、戦力外通告は球団から選手への契約方針の通知であり、自由契約は契約関係が解除された後の選手の状態を示すものです。

両者は密接に関係していますが、制度上は区別して理解する必要があります。

FAと戦力外通告はまったく別の制度

FAは、一定の条件を満たした選手が自らの権利として移籍を選択するための制度です。

一方、戦力外通告は球団側から来季の契約を結ばないと伝えられるものです。FAのように選手が取得した移籍権を行使する制度ではありません。

また、任意引退は選手本人の引退意思を出発点とする手続きです。球団から契約を更新しないと伝えられる戦力外通告とは、決定の主体が異なります。

【戦力外通告を受けた後の進路は？移籍・育成選手への再契約・引退】

戦力外通告を受けた選手には、いくつかの進路があります。本人の年齢や実績、故障の状態、現役続行への意欲、他球団からの評価などによって選択は変わります。

1．NPBの他球団へ移籍する

現役続行を希望する選手にとって、最も大きな目標の一つがNPBの別球団との契約です。

自由契約となった選手は、他球団との契約を目指すことができます。球団の編成担当やスカウトが選手の過去の実績、直近の成績、身体の状態、守備位置などを評価し、獲得を検討します。

トライアウトを経ずに交渉が進む場合もあり、合同トライアウトへの参加が移籍の必須条件というわけではありません。

2．育成選手として同じ球団と再契約する

もう一つの選択肢が、支配下選手から育成選手への契約変更です。

例えば、故障からの復帰を目指す選手や、成長を待ちながら育成を続けたい若手選手に対して、球団が育成契約を打診することがあります。

この場合、支配下契約を終了したうえで、本人が合意すれば育成選手として新たな契約を結びます。

育成選手は支配下選手とは登録上の立場が異なります。一軍での出場には支配下登録への変更など、所定の手続きが必要です。

したがって、育成再契約は必ずしも球団から見放されたことを意味しません。復帰や成長を目指すための契約形態として選ばれる場合もあります。ただし、支配下への再昇格が保証されているわけではありません。

なお、NPBは2026年10月30日に2027年度の育成選手契約保留者名簿を公示しました。名簿に記載されなかった選手は自由契約選手となるため、育成選手についても翌年度の契約状況を確認することが大切です。

3．独立リーグや海外リーグに挑戦する

NPB以外にも、選手としてプレーを続ける道はあります。

国内の独立リーグは、実戦経験を積みながらNPB復帰を目指す選手にとって選択肢の一つです。また、海外リーグへの挑戦を通じて新しい環境でのプレーを目指す選手もいます。

こうした進路では、年俸や契約条件だけでなく、出場機会、競技環境、移動や生活面の負担なども考慮する必要があります。

4．現役引退後のセカンドキャリアに進む

現役生活に区切りをつける選手は、引退後の仕事や生活を考えることになります。

元選手の経験を生かせる仕事として、指導者、球団スタッフ、スカウト、野球解説者、野球教室の運営などがあります。競技から離れて一般企業に就職する道もあります。

日本プロ野球選手会が合同トライアウトの開催とともに、プロ野球を離れた後のキャリア選択支援を掲げているのも、選手の人生が現役生活だけで完結するわけではないためです。

【12球団合同トライアウト2026は11月17日！バンテリンドーム ナゴヤで開催】

戦力外通告後の選手の動向を追ううえで、次に注目されるイベントが12球団合同トライアウトです。

2026年は日本プロ野球選手会が主催する「エイブル トライアウト2026〜挑め、その先へ〜」として、11月17日（火）に愛知県のバンテリンドーム ナゴヤで開催されます。

エイブル トライアウト2026 開催概要

• 開催日：2026年11月17日（火）
• 会場：バンテリンドーム ナゴヤ
• 主催：一般社団法人日本プロ野球選手会
• 公式名称：エイブル トライアウト2026〜挑め、その先へ〜
• シートバッティング開始予定：午後4時
• 予備日：なし

合同トライアウトは何のために行われる？

合同トライアウトは、球団から次年度の契約更新を受けなかった選手などが、プレーを通じて自身の能力をアピールする機会です。

参加対象には、育成再契約を打診された選手や、NPB復帰を目指す選手も含まれます。

投手は投球内容、野手は打撃や守備などを通じて、自分の能力をアピールします。球団のスカウトや関係者にプレーを見てもらえる機会であり、現役続行を希望する選手にとって重要な場です。

2025年からは日本プロ野球選手会が主催

合同トライアウトは、長年にわたってNPBと日本プロ野球選手会が共同で実施してきました。

しかし、2025年からは選手会が単独で主催する形に変わりました。選手からの開催継続を求める声を踏まえ、NPB復帰を目指す選手への再アピールの場を維持することに加え、引退後のセカンドキャリア支援も視野に入れた取り組みとして継続されています。

2026年も前年に続いてエイブルの協賛を受け、11月17日に開催されます。

トライアウトに参加すれば再契約できる？

ここで誤解してはいけないのが、トライアウトへの参加とNPB球団との契約は別だという点です。

参加したからといって、必ずどこかの球団と契約できるわけではありません。獲得するかどうかは、各球団が選手の能力やチーム事情を踏まえて判断します。

また、球団はシーズン中から他球団の選手のプレーを確認しているため、トライアウトだけが選手を評価する唯一の機会ではありません。

それでも、現役続行を希望する選手にとって、自分のプレーを改めて示せる機会であることに変わりはありません。

【戦力外通告期間で間違えやすい3つのポイント】

戦力外通告に関するニュースを正しく理解するためには、期間や制度だけでなく、報道の読み方にも注意が必要です。

誤解1：10月30日を過ぎれば選手の契約問題はすべて終了する

10月30日は2026年の第2次戦力外通告期間の最終日です。しかし、選手の移籍や再契約、自由契約選手の公示など、関連する手続きや発表がすべて同日に終わるという意味ではありません。

特に育成選手の契約状況や、球団間の交渉、引退発表などは、それぞれの手続きに沿って進みます。通告期間の終了と、選手の去就が完全に決まるタイミングは分けて考える必要があります。

誤解2：戦力外通告を受けた選手は必ず引退する

これは正しくありません。戦力外通告後も、NPBの他球団や独立リーグ、海外リーグで現役を続ける選手がいます。

育成契約への変更を選ぶケースもあり、本人の意思や他球団の評価によって進路は変わります。

誤解3：トライアウトの結果だけで移籍先が決まる

合同トライアウトは選手のアピール機会ですが、球団はそれ以前から選手の実績や状態を調べています。

そのため、トライアウトで好成績を残せば必ず契約できるという単純な仕組みではありません。反対に、参加しなかった選手が移籍できないわけでもありません。

ニュースを確認する際は、次の3点を意識すると、選手の現在地を把握しやすくなります。

• 球団から戦力外通告を受けた段階なのか、自由契約選手として公示された段階なのか。
• 現役続行を希望しているのか、育成再契約を検討しているのか、引退を決めたのか。
• 他球団との契約が成立したのか、トライアウトへの参加を予定している段階なのか。

【戦力外通告期間に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：2026年の戦力外通告期間はいつからいつまででしたか？
A1：第1次は9月28日から10月9日まで、第2次は10月18日から10月30日まででした。CSファーストステージ敗退球団には、第1次の期限に例外が設けられています。

Q2：CSファーストステージで敗退した球団はいつまで通告できますか？
A2：最後の試合の翌日までです。移動を伴う場合は翌々日まで認められます。通常の第1次期限である10月9日とは別の取り扱いです。

Q3：戦力外通告と自由契約は同じ意味ですか？
A3：異なります。戦力外通告は球団が来季の契約を結ばない旨を選手に伝えることです。自由契約は契約解除などを経てNPBから公示された状態を指し、他球団との契約が可能になります。

Q4：戦力外通告を受けた選手は育成選手として再契約できますか？
A4：できます。球団から育成契約を打診され、選手本人が合意すれば再契約が可能です。ただし、支配下選手に戻れることが保証されるわけではありません。

Q5：12球団合同トライアウト2026はいつ、どこで開催されますか？
A5：2026年11月17日（火）にバンテリンドーム ナゴヤで開催されます。日本プロ野球選手会主催の「エイブル トライアウト2026〜挑め、その先へ〜」で、午後4時からシートバッティング開始予定です。予備日はありません。

Q6：合同トライアウトに参加しなければ他球団へ移籍できませんか？
A6：そのような決まりはありません。球団がシーズン中から選手を評価している場合もあり、トライアウトに参加しなくても他球団との契約が成立する可能性があります。

2026年のプロ野球における戦力外通告期間は、第1次が9月28日〜10月9日、第2次が10月18日〜10月30日でした。CSファーストステージ敗退球団には期限の例外があり、ポストシーズンの日程に合わせて球団ごとに通告のタイミングが異なります。

また、戦力外通告は自由契約や任意引退と同じ意味ではありません。通告を受けた後も、他球団への移籍、育成選手としての再契約、独立リーグや海外への挑戦など、現役を続ける道は残されています。

次の注目イベントは、2026年11月17日の12球団合同トライアウトです。日本プロ野球選手会が主催し、バンテリンドーム ナゴヤで開催されるこの舞台は、選手たちが次のチャンスをつかむための機会となります。

戦力外通告のニュースを見る際には、単に契約終了という結果だけで判断せず、自由契約の公示状況や育成再契約の有無、本人の現役続行への意思まで確認することが大切です。2026年オフは、通告を受けた選手たちがどのような新しい道を切り開くのか、その動向にも注目が集まります。

主な根拠資料：日本野球機構の2026年度公式日程・公示、日本プロ野球選手会の開催発表、日刊スポーツ・デイリースポーツの期間報道。

関連：ロッテ戦力外｜ファーストピアス期間｜ガスト期間限定メニュー