2026年、日本のテレビは大きな転換期を迎えている。スマートフォンや動画配信サービスの普及によって、好きな時間に好きな番組を楽しむ生活が定着した一方、NHKや日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ東京が制作する番組は、今もニュースや社会問題、スポーツ、エンターテインメントを届ける重要なメディアだ。総務省の最新調査では、インターネットの平均利用時間がテレビのリアルタイム視聴時間を上回る一方、信頼できる情報を得るために最も利用するメディアとしてはテレビが首位となった。
では、日本のテレビは本当に必要とされなくなったのか。2026年11月時点の公的調査、NHK放送文化研究所の生活時間データ、ビデオリサーチの視聴率ランキング、TVerの利用実績をもとに、日本のテレビ局一覧から放送方式の違い、若年層のテレビ離れ、見逃し配信の拡大、テレビ業界の将来までを整理する。
【日本のテレビ局一覧】NHKと民放キー局5社の特徴・系列を整理
日本のテレビ放送は、大きく公共放送のNHKと民間放送に分けられる。民放は全国の放送局が系列ネットワークを形成し、キー局が制作した番組やニュースを各地域の放送局へ届ける仕組みを採用している。
日本民間放送連盟によると、日本にはNNN、JNN、FNN、ANN、TXNという5つの主要なテレビネットワークがある。これらに加えて、独立放送局や地域密着型のテレビ局も存在する。
主要テレビ局と系列ネットワーク| 放送局 | 系列 | 主な位置づけ・特徴 |
|---|---|---|
| NHK | 公共放送 | 全国を対象とした公共メディア。ニュース、教育、文化、災害情報などを提供。 |
| 日本テレビ | NNN | ニュースネットワークを持つ民放キー局。報道、ドラマ、バラエティ、スポーツなどを制作。 |
| TBSテレビ | JNN | 全国の系列局とニュース網を構築。ドラマ、報道、情報番組、バラエティなどを展開。 |
| フジテレビ | FNN | 報道ネットワークを持ち、ドラマ、バラエティ、スポーツ、情報番組などを制作。 |
| テレビ朝日 | ANN | 全国ニュース網を展開。報道、ドラマ、音楽、スポーツなどが主要分野。 |
| テレビ東京 | TXN | 経済報道、アニメ、経済・ビジネス番組、独自企画などに強みを持つ。 |
NHKは民間企業の広告収入を中心とする放送局とは異なり、公共放送としての役割を担う。ニュース、災害報道、教育、福祉、文化、地域情報など、商業的な視聴率だけでは評価できない分野も重要な事業領域となっている。
一方、日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ東京などの民放は、広告収入や番組販売、配信事業などを組み合わせて経営を行う。視聴者の関心を集める番組を制作し、スポンサーや配信プラットフォームとの関係を構築することが事業の基盤だ。
地方テレビ局も日本の放送を支えている東京のキー局だけが日本のテレビを構成しているわけではない。北海道放送、東北放送、CBCテレビ、毎日放送、関西テレビ、読売テレビ、テレビ西日本など、地域ごとに多数の放送局が存在する。
また、東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）、テレビ神奈川、千葉テレビ放送、テレビ埼玉、サンテレビなどの独立局もある。地域のニュース、自治体情報、地元スポーツ、文化イベントを扱う地方局は、全国ネットの番組では拾いきれない情報を届ける存在だ。
したがって、日本のテレビ局一覧を調べる際には、キー局だけでなく、系列局、独立局、BS・CSの専門チャンネルまで区別して理解する必要がある。
【2026年の最新調査】日本のテレビは今も情報源なのか？
2026年のテレビを考えるうえで重要なのが、総務省情報通信政策研究所が2026年6月26日に公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」だ。
同調査は13歳から79歳までの男女1,800人を対象に、2025年12月に実施された。メディアの平均利用時間、情報収集の目的、各サービスの利用状況などを調べている。
テレビとインターネットの平均利用時間を比較全年代の平均利用時間を見ると、インターネットは平日・休日ともにテレビのリアルタイム視聴を上回った。
平日のインターネット利用時間は183.9分、テレビのリアルタイム視聴は156.1分。約28分の差がある。
休日もインターネットが192.9分、テレビが189.2分となり、インターネットがわずかに上回った。
- 平日：インターネット183.9分／テレビ156.1分
- 休日：インターネット192.9分／テレビ189.2分
ただし、ここで注意したいのは、インターネット利用時間が動画視聴だけを意味するわけではないことだ。SNS、検索、ニュース閲覧、動画、その他のオンライン活動などが含まれる。テレビとインターネットの利用時間を比較する場合、同じ種類のコンテンツだけを比較した数字ではない点を理解しておきたい。
テレビの視聴者は減っているのかNHK放送文化研究所が2026年6月17日に公表した「2025年 国民生活時間調査」も、テレビの現在地を考える重要な資料だ。
2025年10月に全国10歳以上の男女7,200人を対象に調査を実施し、3,795人から有効回答を得た。1960年から5年ごとに行われている調査であり、今回はコロナ禍後の生活を捉えた調査となった。
平日に15分以上、リアルタイムでテレビを視聴した人の割合は71％。2020年調査の79％から低下した。60代以上を含む全年齢層で減少しており、テレビ離れが若年層だけの現象ではなくなっている。
特に注目されるのが16～19歳だ。同年代の平日のリアルタイムテレビ視聴行為者率は27％にとどまり、3割を下回った。30代以下でもテレビをリアルタイムで見る人の割合は低くなっている。
一方、YouTubeやTVer、Netflixなどのインターネット動画の平日の行為者率は、国民全体で2020年の20％から2025年には29％へ上昇した。10～30代では、インターネット動画の利用がリアルタイムテレビ視聴を上回る状況になっている。
それでもテレビが情報源として評価される理由興味深いのは、テレビの利用時間がインターネットに追い越されても、情報源としての存在感は失われていないことだ。
総務省の同調査では、「いち早く世の中のできごとや動きを知る」ために最も利用するメディアとして、インターネットが55.4％で首位となった。テレビは40.7％だった。
ところが、「世の中のできごとや動きについて信頼できる情報を得る」ために最も利用するメディアでは、テレビが50.3％で首位となった。インターネットは32.9％だった。
加えて、情報源としての重要度ではテレビが80.6％と最も高い。メディアとしての信頼度でもテレビは57.9％で、新聞の58.8％に続く水準だった。
つまり、速報を知るためにはインターネットを使い、情報の裏付けや全体像を確かめる際にはテレビを選ぶという使い分けが生まれている。テレビが一方的にインターネットに置き換わったわけではない。
【2026年最新】日本のテレビ視聴率ランキングと人気番組の実態
テレビ局の競争力を測る指標として、今も注目されるのが視聴率だ。ただし、2026年の視聴率を理解するには、リアルタイム視聴率だけでなく、録画視聴を加えた総合視聴率にも目を向ける必要がある。
2026年10月19日～25日の総合視聴率ランキングビデオリサーチが公表した2026年10月19日から25日までの関東地区の週間総合視聴率ランキングでは、ドラマを中心にNHKと民放各局の番組が上位に入った。
- 1位：日曜劇場「VIVANT」／TBS／個人総合視聴率17.9％
- 2位：連続テレビ小説「ブラッサム」／NHK総合／10.6％
- 3位：大河ドラマ「豊臣兄弟！」／NHK総合／9.6％
- 4位：「木曜ドラマ・アナログナース・デジタルってなんなんだよ！」／テレビ朝日／8.6％
- 5位：「俺たちの箱根駅伝」／日本テレビ／8.5％
この週のトップはTBSの日曜劇場「VIVANT」だった。同番組の個人リアルタイム視聴率は12.1％、タイムシフト視聴率は7.2％、総合視聴率は17.9％。世帯総合視聴率は26.7％を記録している。
リアルタイムだけでは見えない録画視聴の需要が、総合視聴率には反映されている。視聴者が放送時間にテレビの前にいなくても、番組そのものの人気が後から数字に表れる仕組みだ。
視聴率ランキングを見るときの注意点視聴率には複数の種類がある。
- 世帯視聴率：テレビを所有する世帯のうち、どれだけの世帯が視聴したかを示す指標。
- 個人視聴率：対象となる個人のうち、どれだけの人が視聴したかを示す指標。
- リアルタイム視聴率：放送時間中に視聴した割合。
- タイムシフト視聴率：放送後7日以内に録画再生で視聴した割合。
- 総合視聴率：リアルタイム視聴とタイムシフト視聴を重複を除いて合算した割合。
特に重要なのは、TVerなどのインターネット配信による視聴は、ビデオリサーチのタイムシフト視聴率には含まれないことだ。配信視聴は別の指標として扱われる。
そのため、視聴率ランキングだけを見て番組の人気を完全に判断することはできない。放送、録画、見逃し配信、SNSでの話題性を合わせて考えることが、2026年のテレビコンテンツを正しく評価する方法となる。
【地上波・BS・CS・TVerの違い】テレビはどうやって視聴する？
日本のテレビを理解するには、放送方式とインターネット配信を区別することも大切だ。地上波、BS、CSはいずれもテレビ放送だが、電波の届け方や番組の構成が異なる。一方、TVerやNHK ONEはインターネットを利用するサービスだ。
地上波テレビとは地上波テレビは、放送局から送られた電波を地上の送信所や中継所を通じて家庭に届ける方式だ。日本テレビ、TBSテレビ、テレビ朝日、フジテレビ、テレビ東京などの民放局やNHKの総合・Eテレが代表的な放送サービスとなる。
地域ごとに放送対象エリアが設定されており、地域ニュース、ローカル番組、全国ネット番組などを視聴できる。災害時には、地域に密着した避難情報や自治体からの情報を届ける役割も大きい。
BS放送とCS放送の違いBSとCSは、人工衛星を利用する衛星放送に分類される。衛星放送協会の解説によると、地上波が地上の送信施設を使うのに対し、衛星放送は赤道上空約36,000kmの人工衛星を通じて電波を届ける。
- BS放送：放送衛星を利用する。映画、ドラマ、スポーツ、ニュース、4K番組など幅広いジャンルがある。
- CS放送：通信衛星を利用する。スポーツ、音楽、アニメ、映画、趣味など専門性の高い多チャンネル放送が特徴。
BSにも無料放送と有料放送があり、CSにもサービスやチャンネルによる契約条件がある。したがって、BSはすべて無料、CSはすべて有料という単純な区別ではない。
TVerとNHK ONEの違いインターネット配信では、民放公式のTVerとNHKのNHK ONEが代表的なサービスだ。
TVerは、日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ東京など民放各局の番組を中心に配信する無料サービスである。広告付きの見逃し配信を基本とし、一部番組ではリアルタイム配信や追っかけ再生にも対応している。
番組によって配信の有無や視聴可能期間は異なるため、すべての地上波番組が必ず見逃し配信されるわけではない。
NHK ONEは、NHKの番組やニュースなどをインターネットで視聴するためのサービスだ。同時配信と見逃し配信などを提供している。
なお、2026年10月1日には、従来の番組配信アプリ「NHKプラス」の名称が「NHK ONE」に統一された。サービスが終了したわけではなく、NHK ONE開始から1年を経て、アプリ名も統一された形だ。NHKの発表では、すでに世帯で受信契約を締結している場合、別途の契約や追加負担は必要ないと説明されている。
視聴方法ごとの特徴を比較- 地上波：リアルタイムのニュース、地域情報、全国ネット番組を視聴したい人向け。
- BS：映画、スポーツ、専門番組、衛星放送独自のコンテンツを楽しみたい人向け。
- CS：特定ジャンルの専門チャンネルを継続して楽しみたい人向け。
- TVer：民放のドラマやバラエティを放送後に無料で見たい人向け。
- NHK ONE：NHKのニュース、番組、同時・見逃し配信を利用したい人向け。
【テレビ離れの理由と実態】若者がテレビを見なくなったのはなぜ？
テレビ離れの背景には、単純な番組内容への不満だけでは説明できない、生活習慣とメディア環境の変化がある。
1. スマートフォンで好きな時間に視聴できる以前のテレビは、放送局が決めた時間に視聴することが基本だった。見たい番組があれば、その時間にテレビの前にいる必要があった。
しかし、スマートフォンと動画配信サービスの普及によって、視聴者は時間や場所に縛られなくなった。通勤中、休憩中、就寝前など、生活の隙間にコンテンツを楽しめる。
この変化は特に若年層に大きい。テレビ番組を見ないというより、テレビという受信機を通さずに同じ放送局の番組を楽しむ人も増えている。
2. タイムパフォーマンスを重視するようになった動画配信サービスでは、倍速再生や途中再開、エピソードの選択などが簡単にできる。見たい場面を選び、必要な情報を短時間で取得する視聴スタイルも広がっている。
2026年5月に公表されたボストン コンサルティング グループ（BCG）の2025年度メディア消費者行動調査では、15～69歳の3,717人を対象に、テレビ、動画配信、SNSなどの利用状況を調査した。
同調査では、1日当たりのメディア総視聴時間が2024年度の約4.4時間から4.1時間へ減少。テレビの視聴時間も2022年度の1.9時間から1.5時間へ低下した。
隙間時間での視聴や倍速再生など、効率的なコンテンツ消費が重視されていることも指摘されている。
3. SNSや動画共有サービスが情報収集の入口になった若い世代にとって、ニュースや話題との出会いはテレビ番組表から始まるとは限らない。SNSのおすすめ投稿、動画共有サービス、検索結果などから情報に接する機会が増えている。
総務省の2026年公表調査では、YouTubeの利用率は全年代で81.5％、TikTokは36.7％だった。短い動画や個人の解説コンテンツが、情報を知る入口として存在感を持っている。
テレビ局もこうした状況に対応し、番組の切り抜き動画、公式SNS、配信サービスを組み合わせて視聴者との接点を増やしている。
4. テレビ離れは全員がテレビを見なくなったという意味ではないNHKの2025年国民生活時間調査では、テレビの全員平均時間は平日3時間14分となり、2020年の3時間1分から増加した。一方、テレビ視聴時間が増加したのは70歳以上が中心で、16歳から40代では減少している。
つまり、テレビをリアルタイムで見る人の割合は低下しているものの、テレビを長時間視聴する層が存在するため、国民全体の平均時間は単純には減少しない。
ここにテレビ離れをめぐる重要な誤解がある。視聴者数、視聴時間、録画視聴、配信視聴は別々の指標であり、ひとつの数字だけでテレビの人気を判断することはできない。
【2026年のテレビ業界動向】TVerの拡大とNHK・民放各局の変化
2026年のテレビ業界では、放送波だけで視聴者を獲得する従来のモデルから、放送とインターネット配信を組み合わせるモデルへの移行が進んでいる。
TVerはテレビ番組の新しい視聴窓口に成長民放公式テレビ配信サービスのTVerは、2025年10月にサービス開始10周年を迎えた。
TVerの公式発表によると、2025年12月の月間ユーザー数は4,460万MUB、月間動画再生数は6.5億回を記録した。さらに2026年1月には月間ユーザー数が4,470万MUBとなり、2か月連続で過去最高を更新した。
2026年8月には、コネクテッドTVでの月間動画再生数が2.3億回に達し、過去最高を記録した。スマートフォンだけでなく、インターネット接続されたテレビの大画面で番組を見る利用形態も拡大している。
これは、テレビ離れという言葉だけでは捉えきれない変化だ。テレビ局が制作した番組を、従来とは異なる端末で楽しむ人が増えている。
日本テレビは独自配信サービスをTVerに集約日本テレビは2026年6月30日、見逃し配信サービス「日テレ無料！（TADA）」を同年9月30日に終了すると発表した。
2015年に正式サービスを開始した日テレTADAは、テレビ番組の無料見逃し配信が一般的でなかった時代に、独自の配信窓口として役割を果たしてきた。
しかし、TVerが民放公式の見逃し配信サービスとして定着したことを受け、日本テレビは今後の見逃し配信をTVerへ集約する方針を示した。
この動きは、放送局が個別に配信サービスを維持する段階から、共通の配信基盤を活用する段階に移りつつあることを示している。
NHKはNHK ONEを中心にインターネットサービスを強化NHKは2025年10月1日にインターネットサービス「NHK ONE」を開始した。放送法改正を受け、番組や番組関連情報のインターネット配信が必須業務となったことが背景にある。
そして2026年10月1日には、アプリ名もNHKプラスからNHK ONEに統一された。ニュースの同時配信、番組の見逃し配信、番組関連情報などをまとめて提供する方向性が明確になっている。
公共放送として、テレビ受信機を通じた情報提供だけでなく、インターネットを通じて視聴者と接点を持つことが重要になっている。
フジテレビは再生・改革と経営基盤の立て直しを継続フジテレビでは、一連の事案を受けて公表した再生・改革に向けた取り組みが2026年も続いている。
フジ・メディア・ホールディングスおよびフジテレビは、ガバナンス、人権尊重、コンプライアンスなどの体制強化を進め、外部専門家を交えた検証や改革の進捗を公表してきた。
2026年3月には、再生・改革に向けた取り組みの1年間の進捗と今後の方針を発表。5月の社長会見では、事業構造の改革や資本の最適化、ガバナンス体制の見直しなどについて説明している。
テレビ局にとって、番組の人気や広告収入だけでなく、企業としての透明性や社会的信頼を取り戻すことも経営上の重要課題になっている。
TVerは広告・データ事業にも進出2026年10月には、TVerの事業展開にも新たな動きがあった。
10月22日には、フジテレビの動画配信サービスFODと連携した「TVer ID支払い」の提供を開始。10月26日には、NTTドコモ、データ・ワンと配信視聴データ、会員基盤データ、購買データの連携による事業成長に向けた共創を発表した。
また、10月27日には全デバイスのデザイン刷新を発表している。
こうした動きから見えるのは、テレビ局や配信事業者が番組を配信するだけでなく、広告効果の測定、利用者の利便性向上、データを活用した収益化まで事業領域を広げていることだ。
【プロの結論】日本のテレビは消えるのか？これからの情報収集で重視したいこと
2026年の日本のテレビを総合的に見ると、テレビというメディアが消滅に向かっているというより、視聴者との接点が放送波からインターネットへ広がっていると捉える方が実態に近い。
視聴時間ではインターネットが優位になり、若年層ではリアルタイムテレビの利用率が大きく低下した。しかし、情報の信頼性を求める場面ではテレビが選ばれており、TVerのような配信サービスにも大きな利用者基盤ができている。
テレビを活用するメリット- 災害、選挙、重大ニュースなどの情報を幅広い視聴者に同時に届けられる。
- 取材、編集、映像制作などを通じた情報発信を継続的に行える。
- 地域局を通じて、地元のニュースや生活に関わる情報を得られる。
- スポーツ中継や大型番組など、多くの人が同時に楽しめるコンテンツがある。
- 好きな時間に番組を視聴できる。
- スマートフォンやパソコンなど、複数の端末で利用できる。
- 録画機器がなくても見逃し配信を利用できる。
- 視聴者自身が見たいジャンルや番組を選びやすい。
テレビとインターネットのどちらか一方を無条件に信頼するのではなく、情報の目的によって使い分けることが大切だ。
速報性を求めるならニュース速報や公式発表、複数の報道機関の情報を確認する。背景や経緯を知りたい場合は、テレビの特集報道や専門家の解説、公的資料を組み合わせる。SNSで見つけた情報については、投稿の発信元、公開日時、元の映像や資料まで確認したい。
特に災害時には、テレビ局の報道だけでなく、自治体や気象庁などの一次情報も確認することが重要だ。
今後のテレビ局に求められるのは、視聴率を維持することだけではない。放送と配信の両方で視聴者に選ばれるコンテンツを制作し、正確な情報を届け、視聴者からの信頼を維持することだ。
【日本のテレビ】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：日本の主要なテレビ局はどこですか？
A1：公共放送のNHKと、民放キー局の日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ東京が主要な放送局です。それぞれNNN、ANN、JNN、FNN、TXNという系列ネットワークを持ち、地方局と連携して番組やニュースを届けています。
Q2：2026年現在、テレビとインターネットはどちらが長く利用されていますか？
A2：総務省の2026年公表調査では、全年代の平日の平均利用時間はインターネットが183.9分、テレビのリアルタイム視聴が156.1分でした。ただし、インターネット利用時間には動画以外の活動も含まれます。
Q3：NHKプラスは2026年現在も利用できますか？
A3：2026年10月1日からアプリ名がNHK ONEに統一されています。NHKプラスの番組配信サービスが単純に終了したわけではなく、NHK ONEとして同時配信や見逃し配信などを提供しています。
2026年の日本のテレビは、視聴者数や利用時間の面でインターネットとの競争に直面している。特に若年層ではリアルタイム視聴の減少が顕著であり、スマートフォンや動画配信サービスを中心とした生活スタイルが定着している。
一方、総務省の調査では、信頼できる情報を得るために最も利用するメディアとしてテレビが50.3％で首位となった。TVerの月間ユーザー数や再生数も拡大し、放送局のコンテンツはテレビ受信機以外でも広く視聴されている。
NHK、日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ東京が今後どのような番組を制作し、どの配信サービスを通じて視聴者とつながるのかは、テレビ業界の将来を左右する重要なテーマだ。
日本のテレビは終わったのではない。視聴者がテレビに接する方法が変わったのである。これからは放送とインターネットを対立させるのではなく、それぞれの強みを理解し、情報の正確性とコンテンツの価値を基準にメディアを選ぶことが求められる。
